おひとり様が急病で倒れたら病院から誰に連絡がいく？今できる備えを解説

「病院から知らない番号で電話があり、緊急連絡先だと告げられた」——そんな経験に、今まさに戸惑っている方もいらっしゃるかもしれません。あるいは、「もし自分が倒れたら、誰が助けてくれるのだろう」と、ふとした瞬間に不安を感じたことがある方もいらっしゃるでしょう。

この記事では、病院からの緊急連絡を受けた側の対応と、おひとり様が急病で倒れたときに実際に起きることの両方を、順を追って解説します。救急車で搬送されたとき、病院は誰に連絡するのか。緊急連絡先がなければどうなるのか。入院の手続きは誰がしてくれるのか。こうした疑問に、きちんと答えてくれる情報はなかなか見つかりません。

「まだ元気だから大丈夫」と思っていても、備えがあるのとないのとでは、いざというときの安心感がまるで違います。ぜひ最後までお読みいただき、ご自身の状況に合った情報を見つけてください。

本記事は2026年9月時点の各機関・サービスの対応を確認して作成しています。

この記事は、次の2つの立場の方に向けて書いています。
病院から突然電話がかかってきて戸惑っている方は、「病院から突然『緊急連絡先』として電話が来たら」からお読みください。
ご自身が倒れたときに備えておきたい方は、目次の「おひとり様が倒れたとき、病院は誰に連絡するのか」からお読みください。

病院から突然「緊急連絡先」として電話が来たら、何を確認すればいいのか

病院からの電話は、家族や知人が急病・事故で搬送されたことを知らせる連絡であることがほとんどです。突然のことで気が動転してしまうのも無理はありませんが、まず確認すべきは「搬送先の病院名・診療科」「本人の容態」「今すぐ駆けつける必要があるか」の3点です。電話口では動揺してうまく聞き取れないこともあるかと思いますが、この3点さえメモできれば、次にとるべき行動に迷わずに済みます。以下では、病院がどのような経路であなたの連絡先を知るのか、電話で実際に何を聞かれるのか、そして駆けつける際に費用面で何を確認すべきかを順番に解説します。

病院はどうやって連絡先を知るのか

病院が「緊急連絡先」としてあなたに電話をかけてくる経路は、いくつかに限られています。もっとも多いのは、本人が財布やスマートフォンに登録していた緊急連絡先メモや、スマートフォンのロック画面（メディカルID・緊急情報機能）です。また、健康保険証やマイナ保険証に紐づく情報、お薬手帳に挟まれたメモから連絡先が判明することもあります。<br>本人の意識がなく所持品からも情報が得られない場合は、警察が身元確認に関わり、住民票や戸籍の照会を経て親族に連絡が入ることもあります。この場合は搬送から連絡まで時間がかかることがあり、「なぜもっと早く連絡がなかったのか」と感じる方も少なくありませんが、これは病院や警察の対応が遅いのではなく、身元確認の手順上どうしても時間を要するためです。ふだんからスマートフォンのロック画面に緊急連絡先を登録しておくなど、本人側の備えによって、この確認にかかる時間は大きく短縮できます。

電話でまず聞かれること・答え方

病院からの電話では、まず「ご本人との続柄」「今日中に病院へ来られるか」「治療方針についての説明を聞ける立場か」を確認されることが一般的です。続柄が家族でなく友人・知人であっても、それだけで対応を断られることはほとんどありません。ただし、手術の同意など法的な判断が必要な場面では、戸籍上の家族への連絡が別途試みられることがあります。<br>「今日中には行けないが、明日なら駆けつけられる」など、正直に状況を伝えれば、病院側もそれに応じた対応を案内してくれます。無理に即答しようとせず、わからないことはその場で聞き返して構いません。逆に、聞かれてもいないのに責任を負うような発言（「私が保証します」など）は、後々の負担につながる可能性があるため、この段階では避けたほうが無難です。

駆けつけるべきか、費用負担は発生するのか

「緊急連絡先」として電話を受けたからといって、必ずしもすぐに駆けつけなければならないわけではありません。容態が安定していれば、翌日以降の来院で問題ないケースも多くあります。緊急性の判断に迷う場合は、電話の時点で「今すぐ来たほうがいいか」を率直に病院へ確認して構いません。<br>費用負担については、緊急連絡先であるというだけで治療費の支払い義務が生じることはありません。支払い義務が生じるのは、入院時に「身元保証人」として書面にサインした場合や、本人の代わりに手続きを行う「代理人」として振る舞った場合です。この違いがあいまいなまま話が進んでしまうと、後になって「そんなつもりはなかった」というトラブルにつながることもあるため、病院から書類へのサインを求められた際は、その書類が何を意味するのかをその場で確認しておくと安心です。

家族が救急搬送されたかもしれないとき、どこに確認すればいいのか

「連絡がつかない」「様子がおかしいと聞いた」ものの、まだ病院からの連絡が来ていない段階では、こちらから搬送先を確認する動き方があります。突然のことで何から手をつければいいかわからなくなるかもしれませんが、結論としては、消防への照会・警察への相談・かかりつけ医への問い合わせの3つが主な確認先になります。それぞれどのような場面で使えるのか、順に見ていきましょう。

搬送先の病院がわかるまでの流れ

救急搬送は消防（消防本部の指令センター）が管轄しているため、搬送されたおおよその日時と地域がわかれば、消防に問い合わせることで搬送先の病院がわかる場合があります。ただし、個人情報保護の観点から、電話口で家族関係の確認を求められることが一般的です。続柄や本人の生年月日など、答えられる範囲の情報をあらかじめ整理してから連絡すると、スムーズに進みます。<br>搬送先が特定できたら、病院の代表電話にかけ、「入院・搬送の有無を確認したい」旨を伝えることで、面会や連絡についての案内を受けられます。この段階では、個人情報保護のため詳しい病状までは教えてもらえないこともありますが、搬送の有無だけでも確認できれば、次にとるべき行動の見通しが立てやすくなります。

警察経由で連絡が来るケース

自宅で倒れていた、あるいは所持品から身元確認が難航したケースでは、警察が先に身元特定に関わり、そこから家族へ連絡が入ることがあります。

この場合、消防や病院への直接照会よりも先に、警察から連絡が来ることが一般的です。

連絡が来ない場合でも不安な様子が続くようであれば、最寄りの警察署の生活安全課に相談することもひとつの方法です。相談の際は、最後に連絡が取れた日時や場所など、わかる範囲の情報を整理しておくと、その後の確認がスムーズに進みます。

おひとり様が倒れたとき、病院は誰に連絡するのか

急病で救急搬送されたとき、病院がまず動くのは「緊急連絡先への連絡」です。家族や配偶者がいれば自然と連絡先が決まりますが、おひとり様の場合、その「連絡先」がどこにも書かれていないというケースが少なくありません。では実際に、病院はどのような順序で動くのでしょうか。搬送直後から入院手続きまでの流れを知っておくことが、備えの第一歩になります。

搬送直後に病院が最初にすること

救急搬送された直後、病院がまず行うのは患者の状態確認と、身元の特定です。意識がある場合は本人から名前や連絡先を聞き取りますが、意識がない・もうろうとしている場合は、所持品から情報を探します。財布の中の保険証、スマートフォンのロック画面に表示された緊急連絡先、手帳やメモに書かれた情報——こうしたものが、病院が頼る最初の手がかりになります。

保険証があれば氏名と生年月日は確認できますが、それだけでは「誰に連絡すればよいか」はわかりません。病院側は患者の治療と並行して、家族や緊急連絡先となる人物への連絡を試みます。しかし、その情報がどこにも見当たらない場合、連絡先の特定に時間がかかることがあります。

おひとり様にとって、財布やスマートフォンに緊急連絡先の情報を入れておくことは、こうした場面で病院の動きをスムーズにするための、シンプルで大切な備えです。

緊急連絡先がない場合、病院はどう動くのか

緊急連絡先が確認できない場合でも、病院は治療を止めることはありません。医師には「応召義務」があり、緊急の患者を正当な理由なく断ることは法律上できないとされています（医師法第19条）。つまり、緊急連絡先や身元保証人がいないことを理由に、救急治療が受けられないということはありません。この点は、多くの方が不安に思うところですので、まず安心していただければと思います。

ただし、治療の方針説明や手術の同意、入院後の各種手続きについては、本人以外の関係者が必要になる場面が出てきます。病院側は、連絡先が見つからない場合、市区町村の窓口や地域包括支援センターに相談することもあります。また、入院費用の支払いについても、身元保証人がいない場合はクレジットカード決済や保証金の預け入れを求められるケースがあります。

「治療は受けられる。でも、その後の手続きが大変になる可能性がある」——これが、緊急連絡先がない場合の実情です。

身元不明・連絡先なしで搬送された場合の流れ

万が一、所持品から身元が特定できない状態で搬送された場合、病院は警察と連携しながら身元の確認を進めます。意識が戻れば本人から情報を得ることができますが、それまでの間は治療を優先しながら、並行して情報収集が行われます。

身元が確認されたあとも、連絡できる家族や知人がいない場合、病院は市区町村の福祉担当部署や地域包括支援センターに連絡を入れることがあります。行政が関与することで、入院中の生活支援や退院後の住まい・介護の調整が進む場合もあります。

ただし、こうした流れはスムーズにいかないこともあり、本人が意識を取り戻したときに「何も手続きが進んでいなかった」という状況になることも珍しくありません。事前に備えておくことで、このような空白の時間を最小限にすることができます。

おひとり様が「緊急連絡先」を用意しにくい理由

緊急連絡先の大切さはわかっていても、「いざ誰かに頼もうとすると、思い浮かぶ人がいない」という方は少なくありません。これはおひとり様特有の悩みであり、決して珍しいことではありません。なぜおひとり様にとって緊急連絡先の確保が難しいのか、その背景を整理しておきましょう。

親族がいない・遠方・頼みにくいという現実

緊急連絡先として最初に思い浮かぶのは、やはり親族です。しかし、おひとり様の場合、状況はさまざまです。兄弟姉妹や親戚はいるものの、遠方に住んでいて実際に駆けつけてもらうことが難しい。あるいは、関係が薄くなっていて、急に「緊急連絡先になってほしい」とは言いにくい。そうした事情を抱えている方は多くいらっしゃいます。

また、親族が高齢で自分と同世代、あるいは年上という場合も少なくありません。万が一のときに実際に動いてもらえるかどうかという現実的な不安もあります。友人や知人に頼もうとしても、「迷惑をかけたくない」「責任を負わせるのが申し訳ない」という気持ちが先に立ち、なかなか声をかけられないという方も多いのではないでしょうか。

緊急連絡先は「いざとなれば誰かに頼める」という漠然とした安心感ではなく、具体的に名前と連絡先を書き出せる相手である必要があります。その相手を明確にすることが、思いのほか難しいのが現実です。

緊急連絡先と身元保証人の違いを知っておこう

「緊急連絡先」と「身元保証人」は、似ているようで役割が異なります。この違いを知っておくことで、誰に・何を頼むべきかが整理しやすくなります。

緊急連絡先とは、本人に何かあったときに病院や施設が「まず連絡を入れる相手」のことです。容態の変化を知らせたり、状況を共有したりする窓口としての役割が中心で、必ずしも法的な責任や費用負担を伴うわけではありません。

一方、身元保証人は、入院費用の支払いや手術の同意、退院後の引き受けなど、より具体的な責任を負う立場です。病院や介護施設が求める「身元保証」は、単なる連絡先よりも重い役割を担います。そのため、気軽に頼める相手が少なく、おひとり様にとっては特に確保が難しい存在です。

まずは「緊急連絡先」だけでも決めておくことが大切です。身元保証人については、民間サービスや公的支援を活用する方法もあります。次のセクションで、具体的な選択肢をご紹介します。

身寄りがない場合、緊急連絡先はどう確保すればいいのか

親族が一人もいない、あるいは全員と疎遠になっているという場合でも、緊急連絡先が確保できないまま過ごす必要はありません。

選択肢としては、後述する社会福祉協議会のおひとり様支援や、民間の身元保証・見守りサービスがあります。国も対応を進めており、内閣官房が公表した「高齢者等終身サポート事業者ガイドライン」（2024年6月策定）では、身寄りのない高齢者を支える事業者が満たすべき基準が示されています。

「誰にも頼めない」と感じている段階でも、こうした公的・民間の枠組みを知っておくだけで、選択肢があることに気づけます。特に、緊急連絡先を代行してくれるサービスは、身元保証全体を契約しなくても、まずは連絡先の部分だけを依頼できる場合もあります。まずはどのようなサービスがあるかを知ることから始めてみてください。

緊急連絡先として頼める人・機関の選択肢

緊急連絡先は、必ずしも家族でなければならないわけではありません。おひとり様の場合、人間関係や地域のサポートをうまく組み合わせながら、自分に合った選択肢を探していくことが大切です。ここでは、実際に緊急連絡先として活用できる人・機関の選択肢を整理します。

親族・友人・知人に頼む場合の注意点

頼める親族や友人がいる場合、まずはその方に相談してみることをおすすめします。「いざというときに連絡先として名前を書かせてほしい」と伝えるだけであれば、身元保証人ほどの負担はありません。ただし、事前にきちんと了承を得ておくことが重要です。突然病院から電話がかかってきても困らないよう、自分の状況や希望をあらかじめ共有しておきましょう。

友人や知人に頼む場合は、相手の年齢や健康状態も考慮しておくと安心です。自分と同世代の方が緊急時に動けるかどうか、遠方に住んでいる場合は実際に駆けつけることができるかどうかも、現実的に考えておく必要があります。また、一人の方だけに負担が集中しないよう、複数の人に分散してお願いする方法も選択肢の一つです。

「頼みにくい」と感じる気持ちはよくわかります。しかし、信頼できる方にとっても、あなたの緊急時に「何もできなかった」という状況は、むしろつらいものです。率直に話し合う機会を持つことが、お互いの安心につながります。

入院時の緊急連絡先を断りたいとき、どう伝えればいいのか

頼まれた側になったとき、事情があって引き受けられないと感じることもあるかと思います。その場合は、病院や本人に対して「今回は難しい」と率直に伝えて問題ありません。緊急連絡先を引き受けることは法的な義務ではなく、あくまで善意にもとづくものです。断ったからといって、法的な責任を問われることはありません。

ただし、本人が困らないよう、断る際は代わりの候補（他の親族・友人・後述する身元保証サービスなど）を一緒に考えてあげられると、お互いにとって負担が少なくなります。曖昧なまま返事を保留にしてしまうと、本人がいざというときに困る可能性があるため、引き受けられない場合は早めに伝えることが、結果的に相手のためにもなります。

緊急連絡先は家族以外でも指定できるのか

緊急連絡先は、戸籍上の家族でなければならないという決まりはありません。友人・知人はもちろん、民間の身元保証事業者や成年後見人（本人に代わって契約や財産管理を行う法律上の代理人）を指定することもできます。それぞれの立場でできること・できないことは以下の通りです。

「まだ元気だから後見人は早い」と感じる方には、まず身元保証、1秒でも早く急ぎで必要になったらどうする？即日相談できる窓口とはで紹介しているような、緊急連絡先の代行から始められる身元保証サービスを検討してみるのもひとつの方法です。

社会福祉協議会のおひとり様支援を活用する

親族や知人に頼ることが難しい場合、公的な支援窓口として活用できるのが、各地域の社会福祉協議会です。社会福祉協議会は、地域住民の福祉増進を目的とした公的な機関で、おひとり様向けの支援事業を行っているところもあります。

たとえば、東京都江戸川区の社会福祉協議会では「おひとり様支援事業」を実施しており、支援可能な親族がいない方を対象に、緊急連絡先となって見守りを行うサービスを提供しています。入院時には契約手続きへの同席など、具体的なサポートも行っています。こうしたサービスの内容や対象者の条件は地域によって異なりますので、まずはお住まいの地域の社会福祉協議会に問い合わせてみることをおすすめします。

費用がかかる場合もありますが、公的機関ならではの信頼性と継続性があります。「民間サービスには少し不安がある」という方にとっては、まず相談しやすい窓口です。

民間の身元保証・見守りサービスを利用する

近年、おひとり様の増加に伴い、緊急連絡先の代行や身元保証を行う民間サービスが広がっています。入院時の身元保証人代行、病院からの緊急連絡の受け付け、24時間の健康相談電話など、サービスの内容はさまざまです。

セコムやアルソックといった警備会社による見守りサービスでは、自宅に設置したセンサーや緊急通報ボタンを通じて、急病・転倒などの異常を検知した際に、緊急対処員が駆けつける仕組みが整っています。また、終活サポートと組み合わせたサービスを提供する民間事業者も増えており、緊急時の対応から死後の手続きまでをトータルでサポートするプランも選べるようになっています。

民間サービスを選ぶ際には、契約内容や費用、事業者の信頼性をしっかり確認することが大切です。契約前に資料請求や面談を行い、不明点は遠慮なく質問するようにしましょう。よりねこでも、おひとり様の緊急時サポートに関するご相談を承っております。お気軽にお問い合わせください。

民間サービスを選ぶ際は、事業者の信頼性の見極めが特に重要です。身元保証サービスの『日本ライフ協会事件』とは？預託金流用から学ぶ事業者の見極め方では、過去に起きた問題事例から確認しておきたいポイントをまとめています。国民生活センターへの相談件数も年々増えていますので、身元保証サービスの相談件数は10年で4倍に｜国民生活センターの統計から見る注意点もあわせて確認しておくと安心です。

急病に備えて今すぐ用意しておきたいもの

緊急連絡先を決めたら、次は「病院が素早く動けるための情報」を手元に用意しておきましょう。どんなに備えが整っていても、その情報が病院に届かなければ意味がありません。ここでは、今日からでも始められる具体的な準備をご紹介します。

救急医療情報カード（緊急連絡先メモ）の作り方

救急医療情報カードとは、氏名・生年月日・血液型・持病・服薬情報・かかりつけ医・緊急連絡先などをまとめた小さなカードです。財布や手帳に入れておくことで、意識がない状態で搬送された際にも、救急隊員や病院がすぐに情報を把握できます。

書き方のポイントは、できるだけシンプルにまとめることです。以下の項目を参考に、A6サイズ程度の紙やカードにまとめてみてください。

• 氏名・生年月日・血液型
• 持病・アレルギー（特に薬のアレルギー）
• 現在飲んでいる薬の名前
• かかりつけ医の名前と電話番号
• 緊急連絡先（氏名・続柄・電話番号）

スマートフォンをお持ちの方は、ロック画面に「緊急連絡先」を表示させる設定もおすすめです。iPhoneであれば「メディカルID」、Androidであれば「緊急情報」の機能を使うと、ロックを解除しなくても緊急連絡先が確認できます。カードとスマートフォンの両方に情報を入れておくと、より安心です。

かかりつけ医・服薬情報をまとめておく

急病で搬送されたとき、病院が最も必要とする情報の一つが「現在どんな薬を飲んでいるか」です。持病の治療薬や血圧の薬など、服用中の薬によっては、使える治療法や薬の選択が変わることがあります。薬の名前と用量をメモしておくか、お薬手帳を常に持ち歩く習慣をつけておきましょう。

お薬手帳は、かかりつけの薬局で発行してもらえます。複数の医療機関にかかっている場合でも、一冊にまとめることができます。最近では、スマートフォンのアプリでお薬手帳を管理できるサービスもあります。紙とデジタルの両方で管理しておくと、いざというときに役立ちます。

また、かかりつけ医の連絡先も大切な情報です。搬送先の病院が既往歴や治療経過を確認する際、かかりつけ医への問い合わせがスムーズにいくかどうかで、治療の判断が変わることもあります。

自治体の緊急通報システムを確認する

多くの自治体では、一人暮らしの高齢者を対象に「緊急通報システム」を提供しています。自宅に緊急通報装置を設置し、急病や転倒の際にボタンを押すだけで受信センターにつながり、必要に応じて救急車の手配や緊急連絡先への連絡を行ってくれる仕組みです。

自治体によっては、人感センサーや生活リズムセンサーを組み合わせ、一定時間動きが検知されない場合に自動で通報されるシステムも導入されています。ボタンを押せない状態で倒れてしまった場合にも対応できる点が、大きな安心につながります。

対象年齢や費用、申し込み方法は自治体によって異なります。お住まいの市区町村の窓口や地域包括支援センターに問い合わせると、詳しい情報が得られます。まずは「こういったサービスがあるかどうか」を確認するだけでも、備えの一歩になります。

おひとり様が入院になったとき起きること

急病で病院に運ばれ、そのまま入院になるケースは珍しくありません。入院が決まると、治療と並行してさまざまな手続きが必要になります。おひとり様にとって、この「入院後の手続き」が大きなハードルになることがあります。どのような場面で困りやすいのか、あらかじめ把握しておきましょう。

入院手続きと身元保証人を求められる場面

入院の際、多くの病院では入院申込書への記入と合わせて、身元保証人の情報を求めます。総務省の調査によると、病院・施設の9割以上が入院・入所時に身元保証人を求めるとされており、身元保証人の存在を前提とした手続きになっているのが現状です。

この実態は病院の9割が身元保証人を求める現実｜「入院拒否はできない」規定とのギャップを読み解くでも詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

身元保証人には、主に以下のような役割が期待されます。

• 入院費用の支払い保証
• 手術や治療方針に対する同意
• 入院中に必要な日用品の準備・手配
• 退院時の引き受けや転院・施設入所の調整

こうした役割を担える方がいない場合、手続きが滞ったり、病院側から代替手段の提示を求められたりすることがあります。事前に備えておくことで、こうした場面での戸惑いを減らすことができます。

身元保証人なしでも入院できるのか

「身元保証人がいなければ入院できないのでは」と心配される方も多いですが、法律の観点からは、医師には応召義務があり、緊急の患者を身元保証人がいないことだけを理由に断ることはできないとされています。緊急搬送の場合は、まず治療が優先されます。

ただし、入院継続や手術の同意が必要な場面では、病院側から何らかの対応を求められることがあります。身元保証人がいない場合、病院によっては以下のような対応を取るケースがあります。

• クレジットカードによる入院費用の事前決済
• 入院保証金（預託金）の預け入れ
• 成年後見制度の利用や行政への相談を案内される

民間の身元保証サービスを事前に契約しておくと、こうした場面で病院との手続きをスムーズに進めることができます。「まだ入院するような年齢ではない」と感じる方も、40代・50代のうちから準備しておくことで、いざというときの選択肢が広がります。

入院中の生活サポートをどう確保するか

入院中は、治療以外にもさまざまな場面でサポートが必要になります。入院に必要な着替えや日用品の準備、病院への書類提出、退院後の生活環境の整備——こうした「生活まわりのこと」を、おひとり様は自分で手配するか、誰かに頼む必要があります。

頼める人がいない場合は、民間の生活支援サービスや介護保険のサービスを活用する方法があります。また、病院のソーシャルワーカー（医療相談員）に相談することで、地域の支援につないでもらえる場合もあります。入院が長引くほど、こうしたサポートの必要性は高まりますので、入院初期の段階で早めに相談しておくことをおすすめします。

退院後の生活についても、一人では判断が難しいことが出てくる場合があります。自宅に戻るのか、リハビリ施設に転院するのか、介護サービスを利用するのか——こうした選択を一人で抱え込まず、病院のスタッフや地域包括支援センターに相談しながら進めていくことが大切です。

「倒れたとき」を想定した終活の考え方

急病への備えは、終活の入り口でもあります。「終活」と聞くと、お葬式やお墓の準備をイメージされる方が多いかもしれませんが、本来の終活は「これからの人生をより安心して生きるための準備」です。倒れたときに何が起きるかを想定し、必要な情報を整理しておくことは、終活のなかでも特に大切なステップです。

緊急時の備えはなぜ終活につながるのか

急病で倒れた際に病院が必要とする情報——緊急連絡先、かかりつけ医、服薬情報、持病——は、終活で整理する情報と大きく重なります。終活として情報を一度まとめておくことで、緊急時の備えも同時に整うのです。

また、意識を失った状態で搬送された場合、本人の意思を確認できないまま治療方針が決まることがあります。「延命治療をどこまで望むか」「どのような治療を希望するか」といった意思を、事前に書面で残しておくことで、医療現場での判断の助けになります。こうした「医療に関する意思表示」も、終活の重要な要素の一つです。

おひとり様にとって、自分の意思を誰かに伝える機会は、家族がいる方に比べて少なくなりがちです。だからこそ、元気なうちに書面として残しておくことが、自分を守る手段になります。

エンディングノートに書いておくべき緊急情報

エンディングノートは、自分の意思や情報を書き留めておくための冊子です。法的な効力はありませんが、緊急時や万が一のときに周囲が動きやすくなるための大切な道具です。市販のものや自治体が配布しているものを活用すると、書き始めやすいでしょう。

緊急時に役立つ情報として、エンディングノートには以下の内容を書いておくことをおすすめします。

• 氏名・住所・生年月日などの基本情報
• 緊急連絡先（氏名・続柄・電話番号）
• かかりつけ医・かかりつけ薬局の連絡先
• 持病・アレルギー・服用中の薬
• 加入している保険の情報
• 延命治療に関する自分の意思
• ペットがいる場合の預け先

エンディングノートは、書いただけでは意味がありません。「どこに保管しているか」を信頼できる人に伝えておくか、自宅の目につきやすい場所に保管しておくことが大切です。「引き出しの中に入れてある」だけでは、緊急時に発見してもらえない可能性があります。保管場所も含めて、備えの一部として考えておきましょう。

まとめ：おひとり様でも、備えがあれば安心できる

急病で倒れたとき、病院がまず動くのは「緊急連絡先への連絡」です。緊急連絡先がなければ、治療は続けられても、その後の手続きや生活サポートに大きな空白が生まれてしまいます。おひとり様だからこそ、元気なうちに備えておくことが、自分を守る最大の手段になります。

この記事でご紹介した備えをまとめると、以下のようになります。

• 緊急連絡先を具体的に決め、了承を得ておく
• 救急医療情報カードを作り、財布やスマートフォンに入れておく
• お薬手帳を整理し、かかりつけ医の連絡先をまとめておく
• 自治体の緊急通報システムを確認し、必要であれば申し込む
• 身元保証人が必要な場面に備え、社会福祉協議会や民間サービスを検討する
• エンディングノートに緊急情報と自分の意思を書き留めておく

「まだ元気だから」「自分には関係ない」と感じる方も、ぜひ今日から少しずつ備えを始めてみてください。一つひとつは小さな準備でも、積み重なることで大きな安心につながります。

よりねこでは、おひとり様の急病への備えや終活に関するご相談を承っております。「何から始めればいいかわからない」という方も、まずはお気軽にお問い合わせください。

よくある質問

病院から知らない番号で電話があり、緊急連絡先だと言われました。本当でしょうか。

可能性は高いですが、不安な場合は一度電話を切り、病院の代表番号を調べてかけ直すと安全です。折り返しの際に本人の氏名を伝えれば、状況を確認できます。

緊急連絡先を頼まれましたが、費用を請求されることはありますか。

緊急連絡先であるだけでは費用負担の義務は生じません。費用が発生するのは、身元保証人として書面にサインした場合に限られます。

親族が誰もいません。それでも入院はできますか。

できます。医師には応召義務があり、身元保証人がいないことを理由に治療を断ることは法律上できません。

友人を緊急連絡先にしても大丈夫ですか。

問題ありません。緊急連絡先は家族に限定されておらず、友人・知人を指定することもできます。

身元保証を頼める人がいない場合、どこに相談すればいいですか。

お住まいの社会福祉協議会や、民間の身元保証・見守りサービスに相談する方法があります。よりねこでもご相談を承っております。