「見守りサービスは高齢者が利用するもの」というイメージがあっても、ふとしたときに「もし自分が家で倒れたら、誰がいつ気づいてくれるのだろう」と考えたことはないでしょうか。
働き盛りの40代・50代は、普段は元気に過ごしていて、仕事や日々の生活にも追われているため、万が一の備えまでなかなか手が回らない世代でもあります。
この記事では、「自分にはまだ早いかもしれない」と感じている方に向けて、見守りが必要かどうかを考える際の目安や、今のうちに検討しておきたい人の特徴、現役世代が見守りサービスを選ぶときに確認したいポイントを紹介します。
40代・50代の一人暮らしで「見守りはまだ早い」と感じるのはなぜ?

見守りと聞くと、高齢の親御さんのために利用するサービスを思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。40代・50代で一人暮らしをしている方が、自分のために見守りを考えようとしても、「まだ必要ないのでは」「そこまでするのは大げさかもしれない」と感じるのは無理もありません。
ただ、なぜそう感じるのかを考えてみると、見守りに対するイメージや、今は元気だからという安心感が影響していることもあります。ここでは、見守りを「まだ早い」と考えてしまう理由を、ひとつずつ見ていきましょう。すぐに利用するかどうかを決める必要はありません。まずは、自分がどう感じているのかを整理するところから始めてみてください。
見守りは高齢者のものというイメージが残っている
見守りサービスの広告や自治体の案内では、「高齢者の見守り」という言葉がよく使われています。そのため、65歳以上の方を対象としたサービスという印象を持つ方もいるでしょう。ペンダント型の緊急通報装置や、離れて暮らす親御さんの様子を子どもが確認する仕組みなど、具体的に思い浮かべる場面も、親世代を対象としたものが多いのではないでしょうか。
こうしたイメージがあると、40代・50代の方が自分の生活に見守りを取り入れようとしても、「自分はまだ利用する年齢ではない」と考え、サービスを探す前に選択肢から外してしまいがちです。
しかし、一人暮らしの方が自宅で倒れたとき、周囲の人がどれだけ早く異変に気づけるかという問題に、年齢は関係ありません。最近では、スマートフォンの位置情報を活用し、一定時間動きが確認できない場合に通知が届くアプリなど、現役世代でも気軽に利用できる仕組みが増えています。働き盛りの世代の孤立に関するデータについては、孤独死は高齢者だけの問題ではない|40代50代に増えている理由でも詳しく取り上げていますので、あわせてご覧ください。
元気だからこそ「自分は大丈夫」と思いやすい
健康診断で特に問題を指摘されていない、仕事も普段どおりこなせている。そうした毎日を送っていると、自分が自宅で突然倒れるような場面を、現実のこととして考える機会はあまりないものです。元気に過ごせているからこそ、「自分にはまだ関係ない」と思ってしまうのも自然なことでしょう。
とはいえ、急な病気や事故は、普段から健康に気をつけている方にも起こる可能性があります。たとえば、金曜日の夜に仕事を終えて帰宅し、そのまま自宅で体調を崩したとします。週末に特に予定がなく、友人や家族とも普段から頻繁に連絡をとっていなければ、週明けに職場の人が気づくまで、誰にも異変を知られないということも考えられます。
こうした場面を想像するのは、必要以上に不安を感じてもらうためではありません。一度「もしも」の状況を考えてみることで、自分の暮らしにはどんな備えが足りていないのかが見えてきます。特に心配することがなければ、それもひとつの安心材料です。気になる部分があれば、できることから備えを考えてみるきっかけにしてみてください。
迷っているうちに先延ばしになりやすい理由
見守りのような備えは、今すぐ困っているわけではないため、どうしても後回しになりやすいものです。仕事や家事、人づきあいなどで毎日忙しくしていると、「時間ができたら調べよう」と思いながら、気づけば数か月、場合によっては数年が過ぎていたということもあるでしょう。
見守りの検討が進まない理由はいくつかあります。まず、何から調べればよいのかわからず、手をつけられないケースです。サービスによって仕組みや費用が違い、選択肢も多いため、調べる前から難しく感じてしまう方もいます。また、「いざというときに頼れる人がいない」「誰に相談すればよいのかわからない」といった気持ちが、行動をためらわせることもあります。そのほか、費用の負担や、契約・設定にかかる手間を考えると、今はまだ必要ないと思ってしまう場合もあるでしょう。
こうした理由で備えが後回しになるのは、決して珍しいことではありません。今まで何もしてこなかったからといって、自分を責める必要もありません。まずは大きな決断をしようとせず、できるところから始めてみることが大切です。次に紹介するように、サービスについて情報を集めるだけでも、万が一に向けた準備のひとつになります。
迷っているなら、まず情報だけ知っておく
見守りサービスを利用するかどうかは、今すぐ決めなくても構いません。まだ迷っているのであれば、「どんな仕組みがあるのか」「利用するにはどのくらいの費用がかかるのか」「自分の生活に合いそうなサービスはあるのか」といった基本的な情報を知っておくだけでも、十分意味があります。
早めに情報を集めておくと、実際に必要になったときに、慌てずに対応しやすくなります。体調を崩したり、生活環境が変わったりして、急に見守りを考える必要が出てきたとき、一からサービスを探すのは思っている以上に大変です。時間に余裕があるうちにある程度の知識を持っておけば、いざというときも落ち着いて選べるでしょう。
また、情報を調べるだけなら費用はかかりませんし、誰かに利用を知られることもありません。見守りサービスの種類や特徴を大まかに把握したい方は、おひとり様高齢者向け見守りサービス徹底比較|孤独死対策に本当に必要な機能とはも参考になります。この記事では、さらに現役世代が見守りを考える際のポイントを掘り下げていきますので、ご自身に関係がありそうなところから読んでみてください。
40代・50代の一人暮らしに見守りが必要かどうか、何で判断する?

見守りが必要かどうかを考える際に、「何歳になったら利用すべきか」という基準だけで判断しようとすると、なかなか答えは出ません。同じ40代でも、毎日会社に出勤して周囲の人と顔を合わせている方と、在宅勤務が中心で何日も人と会わない方とでは、普段の生活環境が大きく違うからです。
そこで、年齢だけで考えるのではなく、「もし異変が起きたら、どのくらいの時間で誰かに気づいてもらえるか」という視点で考えてみると、自分に必要な備えが見えてきます。ここでは、異変に気づかれるまでの時間や、連休・出張中に生まれる空白、普段連絡をとる人の有無、見守りを検討する際のセルフチェックについて、順番に確認していきます。
すべての項目を細かく判断する必要はありません。少しでも気になる点があれば、それをきっかけに、今の暮らしを見直してみましょう。
年齢よりも「気づかれるまでの時間」で考える
見守りの大きな役割は、「異変が起きてから、周囲の人が気づくまでの時間を短くすること」です。自宅で倒れたとしても、意識があり、自分で電話などを使って助けを呼べれば問題ありません。しかし、意識を失ったり、体を動かせなくなったりした場合は、誰かが異変に気づくまで、そのまま助けを求められない時間が続いてしまいます。気づかれるまでの時間が長くなるほど、対応が遅れるおそれもあります。
一度、「もし今日、自宅で突然動けなくなったら、誰が、いつ気づいてくれるだろう」と考えてみてください。毎日会社に出勤している方なら、無断で欠勤したときに、同僚や上司から連絡が来るかもしれません。一方、在宅勤務が中心で、普段からオンラインでのやりとりも少ない方や、決まった勤務先のないフリーランスの方は、数日間、誰にも気づかれない可能性があります。
このように、異変に気づいてもらえるまでの時間は、年齢よりも働き方や人とのつながりによって変わります。自分の場合、何日目に誰が気づいてくれそうかを具体的に考えてみましょう。すぐに思い浮かばないのであれば、見守りを検討するひとつの目安になります。反対に、すぐに連絡をくれる人や様子を見に来てくれる人が思い浮かぶなら、今の暮らしには一定の安心材料があるといえます。
連休・年末年始・出張前後に生まれやすい空白
普段は職場の人や友人とのつながりがあっても、連休や年末年始、出張の前後などは、周囲との連絡が一時的に少なくなることがあります。ゴールデンウィークやお盆、年末年始は、会社が休みになるだけでなく、友人や知人も帰省や旅行に出かけるため、普段のように連絡をとる機会が減りがちです。数日間、誰とも連絡をとらずに過ごしていても、周囲が不自然に感じにくい時期といえます。
出張や旅行の前後にも、注意しておきたい場面があります。たとえば、出張から帰宅した翌日が休みで、そのまま週末に入るような場合です。周囲の人が帰宅したことを知らなければ、自宅で体調を崩していても、まだ出張中だと思われてしまい、異変に気づくまで時間がかかるかもしれません。
普段の生活では見落としがちですが、こうした人との接点が少なくなる期間も、見守りを考えるうえで確認しておきたいところです。長い休みに入る前に、「この期間は誰かと連絡をとる予定があるか」を一度振り返ってみてください。何日も連絡をとる予定がないのであれば、その間の備えについて考えてみるよい機会です。
連絡をとる人の有無と頻度を振り返る
普段、誰とどのくらいの頻度で連絡をとっているのかを振り返ってみることも、見守りの必要性を考える手がかりになります。まずは、ここ1か月ほどの生活を思い返してみましょう。家族や友人、職場の人など、実際に会った人や、電話・メッセージでやりとりした相手を挙げてみてください。
このときに考えておきたいのは、連絡をとる回数だけではありません。「もし自分からの連絡が途絶えたら、心配して様子を確認してくれる人がいるか」という点が大切です。SNSでお互いの投稿に反応する程度の関係や、仕事上の連絡だけでつながっている相手の場合、数日間連絡がなくても、体調を崩しているとは考えないかもしれません。
一方で、「三日間連絡がなかったら、電話をくれる」「何かあれば家まで様子を見に来てくれる」といった人が一人でもいれば、それは心強い存在です。反対に、そうした人が思い浮かばない場合や、頼れそうな人が遠方に住んでいて、すぐには動けない場合は、見守りサービスで補うことも考えてみましょう。人間関係の多さを比べるのではなく、いざというときに実際に動いてくれる人がいるかどうかを基準に考えることが大切です。
判断の目安をまとめたセルフチェック
ここまで紹介した内容をもとに、見守りを検討する際に確認しておきたいポイントを、セルフチェックとしてまとめます。まず、在宅勤務やフリーランスなどの働き方で、人と顔を合わせない日が何日も続くことがあるか。次に、連休や出張の前後に、数日間誰とも連絡をとらない期間ができやすいか。さらに、持病があったり、普段から体調に不安を感じていたりするか。そして、自分から連絡できなくなったとき、近くに様子を見に来てくれる人がいるかどうかも確認してみてください。
こうした項目にいくつも当てはまる場合は、何かあったときに周囲が気づくまで、時間がかかりやすい生活環境にあると考えられます。ただし、当てはまる項目が少なくても、「万が一に備えておきたい」と思ったのであれば、それが見守りについて調べ始めるタイミングです。チェックした結果は、あくまで判断材料のひとつとして活用してください。
当てはまる項目が多かったからといって、必要以上に心配することはありません。見守りには、機器を設置するような大がかりなものだけでなく、スマートフォンのアプリなど、手軽に始められるものもあります。まずは自分の生活のどこに不安があるのかを把握しておくことが、これからの備えにつながります。
どんな人は見守りを検討しておくと安心?現役世代のタイプ別ケース
ここからは、どのような暮らし方をしている人が、見守りを考えておくとよいのか、具体的なケースを紹介します。自分の状況に近いものがあれば、見守りを検討するきっかけにしてみてください。
ただし、ここで紹介するのは、あくまで一般的な傾向です。当てはまるからといって、必ず見守りサービスを利用しなければならないわけではありません。今の生活を振り返るための参考としてお読みください。自分に近いケースがあれば、次の章で紹介するサービスの選び方と照らし合わせてみると、必要な機能も考えやすくなります。また、見守りを急いで導入しなくてもよいケースについても紹介しますので、ご自身の状況に合わせて、無理のない範囲で検討してみましょう。
在宅勤務やフリーランスで、人と会わない日が続く人
在宅勤務が中心の方や、自宅で仕事をしているフリーランスの方は、毎日決まった時間に会社へ出勤する必要がないため、人と直接会う機会が少なくなりがちです。仕事上の連絡もメールやチャットで済ませることが多く、数日間、誰とも顔を合わせず、直接声を交わさないまま過ごすこともあるでしょう。
こうした働き方では、体調を崩して仕事ができなくなったとしても、周囲からは「忙しいのかな」「まだ連絡がないだけだろう」と思われてしまう可能性があります。会社に出勤していれば、いつも来ている人が欠勤した時点で誰かが気づいてくれますが、在宅勤務では、そうしたきっかけが生まれにくいのです。
たとえば、複数の取引先と仕事をしているフリーランスの方でも、返信が遅れたときに、相手は「今は忙しいのだろう」と考えて、すぐには連絡してこないかもしれません。このように、在宅で仕事をする時間が長い方は、周囲の人が気づいてくれることだけに頼らず、自分の異変を知らせる方法を用意しておくと、日々の安心につながります。
持病があり、通院や服薬が欠かせない人
持病があり、定期的に病院へ通っている方や、毎日薬を飲む必要がある方は、日頃から自分の体調について気にかけていることも多いでしょう。体調に波があるなかで、一人で過ごす時間が長いと、「急に具合が悪くなったら、すぐに助けを呼べるだろうか」と心配になることもあると思います。
見守りの仕組みを利用していれば、自分で連絡できない状態になった場合でも、周囲に異変を知らせるきっかけをつくれます。たとえば、一定時間生活の動きが確認できなかったときに通知が届くものや、緊急時にボタンを押すだけで連絡できるものなどがあります。
ただし、見守りはあくまで異変を知らせるための仕組みであり、病気の治療や日々の体調管理を代わりに行うものではありません。通院や服薬は、これまでどおり続ける必要があります。かかりつけの医療機関に緊急連絡先を登録しておくなど、医療面の準備と見守りの両方を考えておくと、より落ち着いて日々を過ごせるでしょう。利用を検討する際は、ご自身の体調や、かかりつけ医から受けている説明も踏まえて、無理のない範囲で考えてみてください。
家族や友人との連絡が少なく、頼れる人が近くにいない人
独身で、親御さんやきょうだいが遠方に住んでいる方、友人と会うのは年に数回程度という方も少なくありません。一人暮らしが長い方のなかには、人に頼ることに慣れていなかったり、「できるだけ周囲に迷惑をかけたくない」と考えていたりする方もいるでしょう。
こうした状況では、自宅で何かあっても周囲が気づく機会が少なく、実際に異変が起きたときに動いてくれる人も限られてしまいます。普段から連絡をとる相手がいたとしても、いざというときに頼れるかどうかわからないのであれば、万が一への備えとしては少し心配が残ります。
見守りサービスは、身近に頼れる人がいない場合に、その不足を補う方法のひとつです。サービスによっては、通知を受け取る家族や友人がいなくても、事業者が異変を確認して対応してくれるものもあります。人にお願いすることに抵抗がある方でも、サービスを利用する形なら、周囲に気を遣わずに備えやすいかもしれません。自分に合った方法を探す選択肢として、一度調べてみてはいかがでしょうか。
単身赴任・転居直後・出張が多いなど、周囲に生活リズムを知られていない人
単身赴任で知らない土地に住み始めた方や、引っ越して間もない方は、近所づきあいや職場以外の人間関係がまだできていないこともあります。普段どのような生活をしているのかを知っている人が周囲に少ないため、体調を崩したり、何日も姿を見せなかったりしても、なかなか気づいてもらえない可能性があります。
また、出張が多い方も、生活のリズムが一定ではないため、周囲の人が自宅にいる時間や不在にしている期間を把握しにくくなります。数日間連絡がとれなくても、「今は出張に出ているのだろう」と思われてしまい、異変があっても気づかれないことがあるでしょう。
こうした場合は、周囲の人に気づいてもらうことだけを頼りにするのではなく、自分の状況を知らせる仕組みを持っておくと安心です。生活リズムが不規則な方でも使えるように、通知が届くまでの時間を調整できるものや、自宅を離れる期間を設定できるサービスもあります。転居や単身赴任などで環境が変わったときは、普段の生活だけでなく、万が一の備えも見直しておきたいところです。赴任期間中や出張が多い時期だけ利用するなど、必要な期間に合わせて使う方法もあります。
今すぐでなくてもよいのは、こんなケース
一方で、現在の生活環境によっては、すぐに見守りサービスを導入する必要がないケースもあります。たとえば、パートナーや家族と同居している場合や、毎日のように連絡をとり合う相手がいて、連絡が途絶えればすぐに様子を見に来てくれる場合です。また、毎日職場に出勤していて、欠勤すれば同僚や上司がすぐに気づいてくれる環境であれば、普段の生活のなかで一定の見守りができているとも考えられます。
ただし、今の生活環境がずっと続くとは限りません。転職によって在宅勤務が増えたり、パートナーとの関係や家族の状況が変わったりすることもあります。そうした変化があったときには、見守りが必要かどうかを、あらためて考えてみてください。
いざというときに慌てないためにも、今のうちに「どのような見守りサービスがあるのか」を知っておくことは無駄になりません。今すぐ利用しようと焦らず、自分の暮らしに必要になったときに動けるよう、少しだけ心に留めておけば十分です。見守りを利用しないと決めつけるのではなく、「今の生活なら、まだ必要性は高くなさそうだ」と整理できるだけでも、自分の備えを考えるうえで意味があります。
現役世代の一人暮らしの見守りは、何を基準に選ぶ?

見守りを検討しようと思っても、サービスの種類や料金には幅があり、どこを見て選べばよいのか迷ってしまう方も多いでしょう。高齢者向けの見守りサービスには、離れて暮らす家族が親御さんの様子を確認することを想定したものも多く、現役世代が自分のために利用する場合には、使い勝手が合わないと感じることもあります。
現役世代が見守りを選ぶ際には、「自分だけで契約や設定ができるか」「仕事や日常生活の邪魔にならずに続けられるか」「不規則な生活でも誤通知が起こりにくいか」といった点を確認しておきたいところです。ここでは、現役世代ならではの生活環境を踏まえて、サービスを選ぶときのポイントを紹介します。サービスごとの機能や費用の詳しい比較ではなく、自分の暮らしに合うものを選ぶための判断基準として参考にしてください。
自分で契約・設定・解約まで完結できるか
現役世代が自分のために見守りサービスを利用するなら、申込みから初期設定、解約までを、自分だけで進められるかどうかも確認しておきたいポイントです。高齢者向けのサービスのなかには、家族が代わりに申し込むことを想定しているものもあり、本人が直接手続きをしようとすると、申込み方法が複雑だったり、家族の同意が必要になったりする場合があります。
一方、スマートフォンのアプリだけで利用できるタイプなら、申込みから設定までをスマートフォン上で済ませられます。機器を自宅に送ってもらう必要もなく、工事の立ち会いなどもありません。仕事が終わったあとの時間や、休日のちょっとした空き時間に始められるため、忙しい方でも取り入れやすいでしょう。
また、利用を始めるときだけでなく、解約するときの手続きも確認しておくことをおすすめします。生活環境が変わったり、別の見守り方法に切り替えたくなったりしたときに、アプリ上で手続きできるのか、電話で解約できるのかを調べておきましょう。最低利用期間や、解約時に費用が発生するかどうかも、契約前に見ておきたいところです。自分に合わなければ無理なくやめられるとわかっていれば、最初の一歩も踏み出しやすくなります。
費用の負担感と、続けやすさ
見守りサービスは、契約して終わりではなく、継続して使うことで役立つものです。月々の費用が家計の負担になり、途中で利用をやめてしまうようでは、せっかく始めた備えも十分に活かせません。まずは、毎月の支払いが無理なく続けられる金額かどうかを考えてみましょう。
料金は、サービスの仕組みによってかなり違います。スマートフォンのアプリを利用するタイプなら、月額数百円程度で使えるものもあり、比較的気軽に始められます。一方、専用機器の設置や、緊急時の駆けつけ対応まで含まれるサービスでは、月額数千円以上になることもあります。さらに、契約時の初期費用や、実際に駆けつけてもらった際の追加料金が必要な場合もあるため、月額料金だけで判断しないことが大切です。
料金が高ければ、それだけ安心できるとは限りません。自分がどのような情報を知りたいのか、どこまでの対応を求めているのかを整理したうえで、無理なく払い続けられるサービスを選びましょう。毎月の負担を抑えられれば、長く利用しやすくなります。結果として、必要なときにきちんと役立つ備えにもつながります。
夜勤・出張・旅行など不規則な生活での誤通知
現役世代のなかには、夜勤やシフト勤務をしている方、出張が多い方、週末になると旅行に出かける方など、毎日の生活リズムが一定ではない人もいます。こうした暮らし方では、自宅で動きがない時間が長くても、それが必ずしも異変とは限りません。たとえば、出張で数日間自宅を空けている間に、見守りサービスから異変を知らせる通知が届いてしまうと、通知を受け取った人も対応に追われることになります。
こうした誤通知をできるだけ防ぐには、旅行や出張などで不在にする期間をあらかじめ登録できるか、通知が届くまでの時間を変更できるかといった機能が役立ちます。たとえば、スマートフォンの位置情報を利用するタイプでは、外出していることを確認することで、普段どおりに出かけている場合には通知が出にくい仕組みもあります。
契約する前に、「出張や旅行で家を空けるときは、どのように設定すればよいか」「夜勤があり、昼間に寝ている場合は通知の判定に影響しないか」といった点を確認しておきましょう。自分の生活に合わせて設定を変えられるサービスなら、不要な通知を減らしやすくなり、通知を受ける人との関係も保ちやすくなります。
見られている感じとプライバシーの考え方
見守りを利用することに対して、「自分の生活を誰かに把握されるのは嫌だ」と感じる方もいるでしょう。自分の行動を知られたくないという気持ちは、決しておかしなことではありません。親御さんが見守りを嫌がる場合と同じように、現役世代が自分のために利用するときにも、プライバシーへの配慮は欠かせないポイントです。どの情報を、誰に、どこまで知らせるのかを、自分で把握できるサービスを選びたいところです。
見守りサービスで取得する情報は、仕組みによって異なります。カメラやマイクを使うタイプでは、室内の映像や音声が記録される可能性があるため、抵抗を感じる方もいるでしょう。一方、位置情報の変化や電気・水道の使用状況、スマートフォンを操作したかどうかなど、生活の動きだけを確認するタイプなら、日常の細かな行動まで知られることはありません。そのため、比較的取り入れやすいと感じる方もいます。
契約前には、「どのような情報を取得するのか」「その情報は誰に伝わるのか」「どのような状況で通知が届くのか」を確認しておきましょう。普段の生活状況は共有せず、一定時間動きが確認できなかったときだけ通知する仕組みであれば、プライバシーにも配慮しながら備えられます。自分が納得できる範囲で利用できるサービスを選ぶことが、長く使い続けるためにも大切です。
軽い形から始めて、足りなければ足していく
見守りを始めるときに、最初からできる限り万全な仕組みを整えようとすると、費用も手間もかかります。その結果、あれこれ比較しているうちに決めきれず、結局何も始められなかったということにもなりかねません。そこでおすすめしたいのが、まずは負担の少ない方法から試し、必要に応じて機能を追加していく進め方です。
たとえば、最初はスマートフォンのアプリだけで見守りを始め、しばらく使ってみます。そのうえで、もう少し手厚い備えが必要だと感じたら、通知を受ける人を増やしたり、緊急時に駆けつけてもらえるサービスを追加したりする方法があります。少しずつ整えていけば、費用や手間を抑えながら、自分に合った見守りの形を見つけやすくなります。
お試し期間や初月無料などのサービスがあれば、活用してみるのもよいでしょう。実際に使ってみることで、「思っていたほど日常生活に影響しない」「通知の頻度もちょうどよい」といったことがわかります。見守りサービスごとの詳しい特徴や機能の違いについては、先ほど紹介した比較記事も参考にしてください。最初から完璧な備えを目指すよりも、まずは小さく始めてみることが、無理なく続けるための近道です。
異変を知らせる通知先がいないときは、どうすればいい?

見守りを検討している方が悩みやすいのが、異変が起きたときに誰へ通知するのかという問題です。家族がいない、親御さんは高齢で遠方に住んでいる、友人にお願いするのは気が引けるなど、さまざまな事情から通知先が決まらず、サービスの利用をあきらめてしまう方もいます。
しかし、身近に通知先を頼める人がいないからといって、見守りを利用できないわけではありません。友人や知人への頼み方を工夫したり、事業者による対応を利用したりすることで、自分に合った備えを考えられます。ここでは、友人・知人にお願いするときの伝え方や、親御さん・きょうだいが遠方または高齢の場合の考え方、通知先がいなくても利用できる駆けつけ対応、通知先を決める際に確認しておきたいことを紹介します。
友人・知人に頼むときの伝え方
友人や知人に見守りの通知先をお願いするのは、少し言い出しにくいことかもしれません。「何かあったときの話をすると、相手に重く受け止められないだろうか」「余計な負担をかけてしまうのでは」と考えて、なかなか相談できない方もいるでしょう。ただ、お願いする内容を伝え方次第で、相手にも受け入れてもらいやすくなります。
意識したいのは、相手にお願いすることを、できるだけ具体的で小さな内容にすることです。たとえば、「何かあったら家まで駆けつけてほしい」と伝えると、相手は大きな責任を感じてしまうかもしれません。一方で、「通知が届いて、こちらと連絡がつかないときに、一度メッセージを送ってもらえると助かる」といった頼み方なら、相手も引き受けやすくなります。通知が頻繁に届くものではないことも、あわせて説明しておくとよいでしょう。
また、一方的にお願いするのではなく、「自分も同じように、あなたの通知先になれるよ」と伝えて、お互いに見守る関係をつくる方法もあります。お願いする相手は、普段から連絡をとりやすく、できれば近くに住んでいて、信頼関係のある人が候補になります。相手にも仕事や家庭の事情がありますので、無理に引き受けてもらおうとせず、お互いに負担のない形で相談してみてください。
親やきょうだいが遠方・高齢の場合の考え方
親御さんやきょうだいがいても、遠くに住んでいてすぐに来てもらえなかったり、親御さん自身が高齢で、通知を受け取っても対応するのが難しかったりすることがあります。「家族がいるのに、見守りの通知先として頼れない」という状況に悩む方もいるでしょう。
このような場合は、通知を受けた家族に、必ずしも現地まで来てもらう必要はありません。異変に気づいたあと、近くに住んでいる知人や管理会社などに連絡してもらう役割をお願いする方法もあります。たとえば、遠方に住むきょうだいが通知を受け取り、近所に住む知人や管理会社に連絡して、本人の様子を確認してもらうという流れです。異変に気づく役割と、実際に現地へ行く役割を分けておけば、離れて暮らす家族にも協力をお願いしやすくなります。
ただし、親御さんが高齢で、通知を受け取ること自体が負担になるようであれば、無理にお願いする必要はありません。心配をかけたくないという思いもあるかもしれませんが、親御さんの体調や生活状況、本人の気持ちも考えたうえで、通知先を頼めるかどうか判断しましょう。家族だけにこだわらず、友人や知人、事業者など、ほかの方法も考えておくことが大切です。
通知先がなくても使える駆けつけ対応の考え方
身近に通知先をお願いできる人がいない場合は、事業者による駆けつけ対応や、オペレーターが本人や関係者に連絡してくれるサービスを検討してみましょう。警備会社などが提供する見守りサービスのなかには、異変を検知した際に、スタッフが現地まで駆けつけたり、あらかじめ登録した連絡先へ連絡したりする仕組みを備えたものがあります。
ただし、こうしたサービスでも、契約時に緊急連絡先の登録が必要な場合があります。現地に駆けつけてもらったあと、家族や知人への連絡が必要になるケースも考えられます。そのため、「通知先になってくれる人がいなくても利用できるか」「緊急連絡先を登録しなくても契約できるか」は、申込み前に確認しておきたいところです。
また、駆けつけのたびに追加料金が発生するサービスや、対応できる地域が限られているサービスもあります。利用する前に、料金の仕組みや対応エリアを確認し、自分の住んでいる場所が対象になっているかも調べておきましょう。通知先を頼める人がいないという悩みは、決して珍しいものではありません。事業者の対応も選択肢に入れながら、自分の生活に合った備えを探してみてください。
通知先を決めるときに確認しておくこと
見守りの通知先を決める際には、事前に確認しておきたいことがいくつかあります。まず、相手がどのような方法で通知を受け取るのかを確認しましょう。メールなのか、電話なのか、アプリの通知なのかによって、気づきやすさは変わります。普段からメールをあまり確認しない人であれば、電話やメッセージアプリで通知を受け取れるサービスのほうが向いているかもしれません。
次に、通知を受け取ったあとに、どのような行動をとるのかも決めておきましょう。「まず本人に電話する」「応答がなければ管理会社に連絡する」「それでも状況がわからなければ自宅まで様子を見に行く」など、対応の順番を共有しておけば、実際に通知が届いたときも迷わずに済みます。
さらに、通知先を一人だけにせず、複数人に設定できるのであれば、何人かにお願いしておくと安心です。一人が通知に気づかなかったり、仕事などですぐに対応できなかったりしても、ほかの人が確認できます。また、通知先になってくれた人の連絡先や生活状況が変わることもあります。年に一度など、定期的に連絡先や役割分担を確認する機会を設けておくとよいでしょう。相手に負担をかけすぎず、お互いに無理なく続けられる関係を保つことも大切です。
賃貸でも持ち家でも、見守りを始める前に住まい側で確認しておくことは?

見守りを始める前には、サービスの内容だけでなく、今住んでいる住宅についても確認しておきたいことがあります。賃貸住宅と持ち家では、確認する相手や注意点が少し異なります。賃貸の場合は、大家さんや管理会社とのやりとりが中心になります。一方、持ち家でも分譲マンションの場合は、管理規約や管理組合のルールを確認する必要があることがあります。
また、住まいの種類にかかわらず、契約書や各種届出に登録している緊急連絡先が現在の状況に合っているか、ほかの備えと組み合わせられるかも確認しておきたいところです。ここでは、賃貸住宅、分譲マンション・戸建て、緊急連絡先、保険などの住まいに関する備えについて、順番に紹介します。一度確認しておけば、その後も役立つ内容ですので、できるところから進めてみてください。
賃貸の場合:機器を取り付けるときの管理会社・大家さんへの確認(アプリ型なら不要)
賃貸住宅に住んでいて、センサーやカメラなどの見守り機器を設置する場合は、取り付ける前に管理会社や大家さんへ確認しておくと安心です。壁やドアに穴を開けたり、強力な粘着テープで機器を固定したりすると、退去時の原状回復に関わる可能性があります。そのため、設置方法によっては、事前に許可を得なければならないこともあります。通信に必要な配線を通す場合も、同じように確認しておきましょう。
一方、スマートフォンのアプリだけで利用できる見守りサービスなら、室内に機器を取り付ける必要がないため、基本的に管理会社や大家さんへの確認は必要ありません。賃貸住宅に住んでいて、設置の手間や手続きをできるだけ減らしたい方にとっては、アプリ型も利用しやすい選択肢です。
センサーやカメラなどを設置する場合は、「どこに取り付けるのか」「どのような方法で固定するのか」「退去するときに取り外しが必要か」といった点を具体的に伝えると、話が進みやすくなります。また、口頭で確認するだけでなく、メールなど後から確認できる形で許可を得ておくと、退去時の行き違いも防ぎやすくなります。見守り機器の設置について相談すれば、問題なく認めてもらえることもありますので、まずは管理会社や大家さんに確認してみましょう。
分譲マンション・戸建ての場合:管理規約や近隣への配慮
持ち家であれば、賃貸住宅のように大家さんの許可を得る必要はありません。ただし、分譲マンションと戸建てでは、機器を設置する際に気をつけたい点があります。分譲マンションの場合、玄関ドアの外側や共用廊下などは、個人が自由に変更できない共用部分として扱われます。そのため、センサーや見守り機器を取り付ける際に、管理規約で制限されていたり、管理組合への確認や承諾が必要になったりすることがあります。
自分が所有している専有部分の室内であれば、基本的には自由に設置できますが、念のため管理規約を確認しておくと安心です。カメラを設置する場合は、撮影する範囲にも注意しましょう。共用廊下や隣の住戸の内部などが映り込まないよう、カメラの向きや取り付ける位置を調整する必要があります。
戸建ての場合は、自分の敷地内であれば比較的自由に機器を設置できます。ただし、屋外にカメラを設置するときは、近隣の住宅や道路などが映り込まないように配慮することが大切です。見守り機器は、自分の安全を守るためのものですが、設置方法によっては周囲の方に不安を与えてしまうこともあります。近隣の方のプライバシーにも気を配りながら、設置場所や目的を考えておきましょう。
契約書や届出に書いてある緊急連絡先の見直し
見守りを始めるときは、普段あまり確認する機会のない緊急連絡先を、あらためて見直すよいタイミングです。賃貸住宅の契約書や勤務先への届出、かかりつけの医療機関、金融機関、保険会社など、さまざまな場面で緊急連絡先を登録している方も多いでしょう。
ただ、何年も前に登録した連絡先が、現在の状況に合っているとは限りません。たとえば、以前は親御さんの連絡先を登録していたものの、今では高齢になり、緊急時に対応するのが難しくなっている場合があります。電話番号が変わっていたり、友人との関係が変わっていたりすることもあるでしょう。いざというときに連絡がつかなかったり、対応をお願いできなかったりする事態を避けるためにも、登録内容は定期的に確認しておきたいところです。
見守りの通知先を決める際には、ほかの契約や届出に登録している緊急連絡先も、あわせて見直してみてください。可能であれば、見守りの通知先と緊急連絡先を同じ人にしておくと、何かあったときの連絡もスムーズになります。誰に、どのような場面で連絡をお願いしているのかを一覧にしておけば、今後の変更や確認もしやすくなります。
孤独死保険など、住まい側の備えとの組み合わせ
見守りは、体調の異変などに早く気づくための備えです。一方、万が一の際に発生する住まいに関する費用を補う保険とは、目的が異なります。賃貸住宅に住んでいる場合、室内で亡くなった際の原状回復費用や、家賃収入の減少などに備えられる保険があります。見守りによって異変の早期発見を目指しながら、こうした保険も組み合わせておけば、別の面からも備えを整えられます。
孤独死保険の仕組みや、補償される内容、加入する際の流れについては、孤独死保険とは?賃貸契約で知っておきたい補償の仕組みと注意点で詳しく紹介しています。賃貸契約の際に加入を求められるケースもあるため、どのような保険なのかを事前に知っておくとよいでしょう。
持ち家の場合も、将来、自分が住んでいる家をどうするのかという点を考えておくことが大切です。万が一のことがあったときに、誰が住まいを引き継ぐのか、どのように売却や処分を進めるのかなど、元気なうちに整理しておけば、後に残された人の負担を減らせます。見守りだけでなく、住まいに関する準備も少しずつ進めておくことが、現役世代にとっての安心につながります。
友人や職場とのつながりだけで十分?見守りと組み合わせる考え方

見守りサービスを検討している方のなかには、「友人や職場の人とのつながりがあるから、わざわざサービスを利用しなくても大丈夫では」と考える方もいるでしょう。実際、日頃から連絡をとり合える人がいることは、安心して暮らすうえで大きな支えになります。困ったときに相談できる相手がいるだけでも、気持ちの面で違いがあるものです。
ただ、人とのつながりがあれば、どんなときでも異変に気づいてもらえるとは限りません。普段は問題なくても、周囲の人が気づきにくい時間帯や状況はあります。ここでは、人とのつながりを大切にしながら、それだけでは補いきれない部分や、見守りサービスと組み合わせることで得られる安心について考えていきます。「人とのつながりか、見守りか」とどちらか一方を選ぶのではなく、それぞれのよさを活かして補い合う方法を考えてみましょう。大がかりなサービスを利用しなくても、簡単な見守りの仕組みを加えるだけで、周囲の人にかかる負担を減らせる場合もあります。
友人・職場・ご近所とのつながりは、大切な土台になる
友人と定期的に連絡をとることや、職場で毎日顔を合わせること、ご近所の方とあいさつを交わすこと。こうした日常の何気ないやりとりも、身近な見守りのひとつです。「最近姿を見かけないけれど、どうしたのだろう」と気にかけてくれる人がいることは、日々の安心につながります。
普段から顔を合わせている人は、ちょっとした変化にも気づきやすいものです。いつもより声に元気がない、約束した時間になっても現れない、メッセージの返信が急になくなったなど、本人にとっては何気ない変化でも、周囲の人が異変を感じ取ってくれることがあります。
そのため、見守りを利用するからといって、今ある人とのつながりを減らしたり、必要ないものとして考えたりする必要はありません。普段の人間関係を大切にしながら、それだけでは対応しきれない部分をサービスで補うという考え方がよいでしょう。人とのつながりを土台にして、見守りの仕組みを加えることで、万が一への備えをより充実させられます。まずは、自分の周りにどのような人間関係があるのかを、あらためて振り返ってみてください。自分では気づいていなかった、頼れる相手が見つかるかもしれません。
つながりだけでは気づきにくい時間帯(夜間・連休・出張中)
人とのつながりは大切ですが、周囲の人がいつでも異変に気づけるわけではありません。たとえば、夜間や早朝は、友人や職場の人と連絡をとる機会が少なくなります。その時間帯に自宅で倒れたとしても、朝になって誰かが連絡をくれるまでは、異変に気づいてもらえない可能性があります。
連休や年末年始、出張中なども、普段の人間関係だけでは対応しにくい場面です。会社が休みになれば、同僚がいつものように出勤状況を確認することはありません。友人も帰省や旅行などで忙しく、連絡をとる機会が減ることがあります。また、出張中は自宅にいないと思われているため、帰宅後に何かあっても、すぐには気づいてもらえないかもしれません。
こうした状況は、人間関係が希薄だから起こるというわけではありません。単純に、周囲の人が異変に気づく機会そのものが少なくなるためです。だからこそ、人の目が届きにくい時間を補う方法として、見守りサービスが役立ちます。普段のつながりを大切にしながら、連絡が途切れやすい時間帯や状況を見守りで補うという考え方を取り入れてみてはいかがでしょうか。
連絡の約束は、忙しい時期ほど続けにくい
友人と「毎日連絡をとり合おう」と決めたり、「三日に一度はお互いの様子を確認しよう」と約束したりするのは、費用もかからず、すぐに始められる方法です。身近な人と協力してできるため、見守りの代わりとして考える方もいるでしょう。ただし、こうした約束には、長く続けるのが難しいという面もあります。
仕事が立て込んでいるときや、家庭の用事が重なったときには、連絡することが後回しになりがちです。始めたばかりの頃は意識していても、数週間、数か月と経つうちに、いつの間にか連絡する頻度が減ってしまうこともあります。連絡が途絶えても、「最近忙しいのだろう」と思われてしまい、決めたルールがうまく機能しなくなる場合もあるでしょう。
また、連絡する側にも、受け取る側にも、「今日は連絡しなければならない」という気持ちが負担になることがあります。お互いを心配して始めた約束が、いつの間にか義務のようになってしまっては、長く続けるのも難しくなります。人の善意や努力に頼る方法には、生活環境が変わると続けにくくなる面があります。機械やサービスで補える部分は仕組みに任せることも、無理なく備えを続けるための方法です。約束どおりに連絡できなかったからといって、自分を責める必要はありません。
つながりと見守りを組み合わせると、お互いの負担が軽くなる
見守りの仕組みを取り入れると、友人や家族にお願いすることを減らせるため、頼む側と頼まれる側の両方にとって負担を抑えやすくなります。たとえば、普段の安否確認は見守りサービスに任せておけば、友人に毎日連絡をしてもらう必要はありません。何か異変があったときに通知が届いたら、そのタイミングで連絡してもらう形にできます。
お願いされる側にとっても、「毎日様子を確認してほしい」と頼まれるより、「万が一、通知が届いたときに一度連絡してもらえれば助かる」と伝えられたほうが、引き受けやすいでしょう。普段はお互いの生活を大切にしながら、必要なときだけ協力する関係をつくれます。
見守りは、友人や家族とのつながりに取って代わるものではありません。むしろ、今ある人間関係を無理なく続けるために、足りない部分を補う役割があります。普段は友人や職場の人との関係を大切にし、周囲が気づきにくい時間や状況は見守りの仕組みに任せる。このように役割を分けることが、現役世代の一人暮らしにとって、負担を抑えながら続けやすい備えになります。まずは、手軽に利用できるものから試してみるのもよいでしょう。
年齢や暮らしが変わったとき、見守りと備えをどう見直す?

見守りは、一度利用を始めたら、そのまま同じ内容を使い続ければよいというものではありません。年齢を重ねたり、仕事や家族との関係が変わったりすれば、必要な備えも変わってきます。40代・50代の頃には十分だと思っていた見守りが、数年後には物足りなくなることもあるでしょう。反対に、生活環境が変わったことで、今の仕組みだけで十分だと感じる場合もあります。
大切なのは、定期的に「今の見守りは、現在の暮らしに合っているか」を確認することです。ここでは、結婚や転職などの節目で見直すポイントや、60代以降に利用できるサービスへの切り替え、見守りの先に考えておきたい備え、見直しを習慣にするための方法を紹介します。難しく考える必要はありません。生活の変化に合わせて、ときどき内容を確認するだけでも十分です。
結婚・離婚・転職・転居などの節目での見直し
見守りがどのくらい必要かは、そのときの生活環境によって変わります。たとえば、結婚してパートナーと一緒に暮らすようになれば、日常的にお互いの様子を確認できるため、これまで利用していた見守りサービスの内容を変更できるかもしれません。反対に、離婚や死別などによって再び一人暮らしになった場合は、新たに見守りを考えるタイミングになります。
転職や転居も、見守りを見直しておきたい節目です。会社に出勤する働き方から在宅勤務中心に変わった場合や、勤務先が変わって周囲との関係が新しくなった場合は、異変に気づいてもらえる機会も変わります。また、引っ越しによって近所に知り合いがいなくなったときも、これまでの備えで十分かどうかを考えてみる必要があります。
こうした変化があったときには、「今の生活で、異変に気づいてもらえるまでどのくらいかかるか」「通知先をお願いしている人は、今も無理なく対応できるか」を確認してみましょう。すでに見守りサービスを利用している場合は、契約内容や料金、機能が今の暮らしに合っているかも見直しておくと安心です。生活の節目をひとつの機会として、必要な備えを整えていきましょう。
60代以降を見据えた自治体や高齢者向けサービスへの切り替え
年齢を重ねていくと、利用できる見守りサービスの選択肢も変わってきます。40代・50代の現役世代では、自分で契約して使う民間サービスが中心になるかもしれませんが、60代、70代と年齢が上がるにつれて、自治体が実施する見守りサービスや、高齢者向けの制度を利用できる場合があります。自治体によっては、高齢者を対象に、無料または比較的少ない費用で利用できる見守りを用意しています。
自治体の見守りサービスには、専用機器の貸し出しや、電話・訪問による安否確認、郵便局や新聞販売店などと連携した見守りなど、さまざまなものがあります。ただし、利用できる年齢や対象者の条件、費用、申込み方法は自治体ごとに違います。将来の選択肢として、お住まいの地域にどのような制度があるのか、早めに調べておくとよいでしょう。
自治体の制度については、自治体の高齢者見守りサービスとは?対象者・費用・申込み方法を解説でも詳しく紹介しています。今は対象にならない方でも、将来利用できるサービスを知っておけば、年齢を重ねたときに慌てずに済みます。現在利用している民間サービスを続けるだけでなく、自治体の制度と組み合わせる方法も考えてみてください。
見守りの先にある備え(急病時の連絡・身元保証・任意後見)
見守りは、体調の異変などに気づくための備えですが、異変が見つかったあとに必要になる準備もあります。たとえば、急病で倒れて病院に搬送された場合、病院は本人が登録している緊急連絡先へ連絡しようとします。しかし、登録内容が古くなっていたり、連絡を頼める人がいなかったりすると、その後の手続きが進みにくくなることがあります。この点については、おひとり様が急病で倒れたら病院から誰に連絡がいく?今できる備えを解説でも詳しく紹介しています。
また、入院や施設への入所にあたって、身元保証人を求められることもあります。家族などに頼るのが難しい場合には、身元保証サービスを利用する方法も考えられます。さらに、将来、判断力が低下したときに備えて、元気なうちに信頼できる人と契約し、財産管理や必要な手続きを任せる任意後見(にんいこうけん)という制度もあります。
これらの準備は、今すぐ必要になるとは限りません。それでも、元気なうちにどのような制度やサービスがあるのかを知っておけば、実際に必要になったときに慌てずに済みます。見守りについて考えることは、急病時の連絡先や身元保証、将来の財産管理など、ほかの備えを見直すきっかけにもなります。最初からすべてを整えようとせず、必要性を感じたものから順番に考えていきましょう。
見直しを忘れないための目安
一度整えた備えも、その後に確認する機会がなければ、いつの間にか今の生活に合わなくなっていることがあります。そうならないためには、見守りの内容や連絡先を定期的に確認する日を決めておくと便利です。たとえば、毎年の誕生日や年末年始など、忘れにくい日を見直しのタイミングにしてみてはいかがでしょうか。
確認する内容は、通知先になっている人の電話番号や連絡先が変わっていないか、利用中のサービスの内容や料金が現在の生活に合っているか、緊急連絡先の登録が最新のものになっているか、といった点です。どれもそれほど時間のかかる確認ではありませんが、年に一度でも見直しておけば、必要なときに連絡がつかないといった事態を防ぎやすくなります。
また、先ほど紹介した結婚・離婚・転職・転居などの節目や、体調に変化があったときも、備えを見直すよい機会です。スマートフォンのカレンダーに、毎年の確認予定を登録しておけば、忘れずに済むでしょう。最初から細かく管理しようとせず、気づいたときに必要な部分を確認していくことが大切です。見直した内容を簡単にメモしておけば、次回の確認にも役立ちます。
まとめ
40代・50代の一人暮らしでは、見守りサービスを「まだ早い」と感じることもあるでしょう。しかし、見守りが必要かどうかを考える際に大切なのは、年齢そのものではなく、「自分に何かあったとき、誰がいつ気づいてくれるか」という点です。在宅勤務やフリーランスで人と会わない日が続く方、持病がある方、近くに頼れる人がいない方、単身赴任や出張が多い方などは、一度見守りについて調べておくと安心です。
もちろん、今すぐ利用する必要がないケースもありますので、現在の生活環境に合わせて考えてみてください。
サービスを選ぶ際には、自分で申込みから解約まで手続きできるか、毎月の費用に無理がないか、不規則な生活でも誤通知が起こりにくいか、プライバシーが守られるかといった点を確認しましょう。最初から大がかりな仕組みを整えるのではなく、手軽なものから始めて、必要に応じて機能を追加していく方法もあります。
通知先を頼める人がいない場合でも、友人や知人への頼み方を工夫したり、事業者による駆けつけ対応を利用したりする方法があります。また、友人や職場とのつながりも大切な見守りの土台です。サービスと組み合わせることで、周囲の人にかかる負担を抑えながら、万が一への備えを整えられます。
まずは、今日できることとして、「もし自分が家で倒れたら、何日目に誰が気づいてくれるだろう」と考えてみてください。通知先をお願いできそうな人を一人思い浮かべるだけでも、見守りサービスをひとつ調べてみるだけでも構いません。そうした小さな行動が、これからの安心につながります。よりねこでは、おひとり様の終活に関するご相談を承っております。今後の暮らしや万が一への備えについて気になることがあれば、お気軽にお問い合わせください。